阪神淡路大震災20周年

明日は１月17日。
早いもので、あの阪神淡路大震災から20年がたとうとしています。

1995年当時というのは、ある意味 私がいちばん壊れていた時期で、男性としての生活が どうしようもなく煮詰まって、身動きがとれなくなっていたころにあたります。

阪神淡路大震災は、そんな自分の「男性として生きる枠組み」自体に決定的な亀裂が入り始める、その象徴的な出来事でもありました。

拙著『明るいトランスジェンダー生活』の冒頭が、この阪神淡路大震災から始まるのは、そういう理由でもあります。

　

そして、あれから20年。

私自身は日々の生活はすっかり女性として送るようになりました。

一方で、この間には東日本大震災などもあり、世の中全般における防災への関心などは、ますます高まっているといえるでしょう。

国も地方レベルでも、行政によるさまざまな取り組みはあります。
そして、人々が居住する各々の地区ごとの住民自治会などでも、それぞれの実態に応じた防災プランが立案され、訓練なども折にふれ実施されているのではないでしょうか。

ただ、そうした現場で、セクシュアルマイノリティの存在が、どのくらい念頭に置かれているかというと、まだまだ不十分であるようにも思えます。

東日本大震災の際にも……

　→ 大災害と非常時弱者

　→ 避難所のセクシュアルマイノリティ問題が進展

……のように述べましたが、こうしたことがいずれの災害現場でも顧みられるようになってほしいと、切に願います。

特に、包括的な行政レベルでセクシュアルマイノリティの存在が意識されることも重要ですが、やはり実際の避難所の運営などに直接的に反映されるであろう、各地区の住民自治会レベルでの対応も非常に重要となるでしょう。

いわゆる「20人に１人」比率を適用すれば、「自治会」規模の人口の中にも、少なく見積もっても数人の、何らかのセクシュアルマイノリティが住民に含まれることになります。

住民を必ずしも「女」か「男」のいずれかに単純に二分することはできない――そういう認識を、ぜひとも日々の生活を送る地域社会においても ひとりひとりが持つようにしたいものです。

◎とはいうものの、ワタシ自身、実際に長年居住している地元の住民自治会への明示的なカミングアウトというのは、なかなかハードルが高くて後手に回っています。このあたりは継続的な課題ということになりますね。
逆に、その意味でも、当事者による申告を待つことなく誰かが気づくことが大切だということにはなるでしょう。